企業がウェブサイトを制作する際、「どんな目的で、誰に向けたサイトにするか」を明確にすることは欠かせません。とくに重要なのが「ターゲットの明確化」です。ターゲットが曖昧なまま制作を進めてしまうと、発信内容やデザインに一貫性がなくなり、訴求力のないサイトができあがってしまいます。

本記事では、発注者が意識すべき「ターゲット」に焦点を当て、発注前から納品後まで一貫して活かすための具体的なポイントを3章にわたって解説します。

 

ターゲット設定の重要性

ウェブ制作の初期段階において、最も重視すべきは「誰に向けたサイトなのか」を明確にすることです。ターゲットを設定することで、サイト全体の方向性が定まり、ブレのないコンテンツ制作やマーケティング施策が実現できます。本章では、なぜターゲット設定が重要なのか、設定の際に注意すべきリスクを含めて説明します。

 

ターゲットを明確にする理由

ウェブ制作の第一歩は「誰に見てほしいか」というターゲットの明確化です。この工程を省くと、デザインやコンテンツ、訴求内容に一貫性がなくなり、ユーザーの心に響かないサイトになってしまいます。年齢や性別といった表面的な属性だけでなく、ユーザーのライフスタイルや抱えている課題、情報収集の傾向まで掘り下げて考えることが求められます。

たとえば、「30代の働く女性」という属性だけでは不十分です。そこから「美容や健康に関心があり、通勤中にスマホで情報をチェックする傾向がある」といった行動特性や心理的背景まで理解しておくことで、より訴求力のある構成やデザインを考えることが可能になります。

また、ペルソナと呼ばれる仮想の人物像を設計する方法も効果的です。「名前、年齢、職業、生活習慣、抱えている悩み、情報収集の手段」などを盛り込んだストーリー仕立ての人物像を作ることで、社内の関係者や外注先との認識を揃えやすくなります。実際の顧客インタビューやアンケート結果をもとに構築すると、より実情に即したターゲット像が描けます。

 

ターゲット設定の失敗例とリスク

ターゲット設定を曖昧なままにしてしまうと、「誰にとっても無難」なコンテンツになってしまい、結局「誰にも響かない」サイトができあがることがあります。また、ターゲットが狭すぎると、アクセス数や問い合わせ数が伸び悩む可能性も出てきます。

よくある失敗としては、「社内で話し合って決めたターゲットが、実際の顧客像と乖離していた」というパターンがあります。仮想の理想像に偏ってしまい、実際のユーザーが何を求めているのか把握できていないと、効果的な設計は困難です。

また、ターゲット像の言語化が不十分だと、制作会社とのすり合わせが困難になり、「思っていた仕上がりと違う」と感じる原因になります。このリスクを回避するには、文書として明文化し、社内外で共有できるようにしておくことが重要です。

 

発注時に伝えるべきターゲット情報

発注段階では、自社が想定しているターゲット像を、いかに具体的かつ正確に制作会社へ伝えるかが鍵となります。そのためには、RFP（提案依頼書）に明確な情報を盛り込む必要があります。本章では、RFPに記載すべきターゲット関連項目や、より精度の高い共有のためのポイントを紹介します。

 

RFP（提案依頼書）に盛り込むべき項目

RFPとは、制作会社に対して「このようなサイトを作りたい」と伝えるための文書です。この中に、ターゲット情報を明記することで、相手は的確な提案やデザイン設計が可能になります。

 

RFPには次のような項目を明記しましょう。

 

サイトの目的（例：採用ページの強化、商品購入の促進、ブランド認知度の向上など）

 

想定ターゲットの詳細（年齢、性別、職業、年収、家族構成、生活圏、利用媒体、趣味関心、日常の課題など）

 

自社の商品・サービスの特長と、それがターゲットの課題解決とどうつながるか

 

競合サイトや参考サイトのURL、良いと感じる理由

 

制作会社に期待する成果や提案の方向性

 

こうした情報を具体的に記載することで、制作側が深く理解し、単なる要望の実現だけでなく、プロならではの提案が受けられる可能性が高まります。

 

ターゲット像の具体化方法

「20代女性」といった一文では、十分な指示とは言えません。たとえば、「子育てと仕事を両立する都市部在住の共働き女性。昼休みや通勤中にスマートフォンで育児関連情報を調べており、時短家電に関心がある」といったように、具体的なライフスタイルと行動に踏み込むことで、制作者はその人物が実際に使いたくなるようなサイト構成や導線を考えやすくなります。

さらに、GoogleアナリティクスやSNSのインサイト分析、既存顧客のアンケートなどを活用し、実在するデータに基づいたターゲット像を提示することが望ましいです。こうした情報は社内でもマーケティング施策と共有しやすく、一貫したプロモーションにもつながります。

 

第3章　ターゲットを活かした発注後の進行管理

発注後の進行段階でも、ターゲット像を軸にコミュニケーションを取ることで、完成するサイトの質が大きく変わります。制作会社とのやり取りの中で、常にターゲット視点を持ち続けることが、ブレのないサイト制作につながります。本章では、進行中のチェックポイントや効果的なすり合わせ方法について解説します。

 

制作会社とのコミュニケーションのポイント

発注後は、サイトマップやワイヤーフレーム、デザイン案などの各工程で、ターゲット視点に立った判断を積み重ねる必要があります。「この色使いは本当にターゲットに響くのか」「スマホでの見やすさは確保できているか」など、常に相手目線で確認する姿勢が求められます。

また、定例ミーティングを設けて進行状況をすり合わせることもおすすめです。週1回の短時間の打ち合わせでも、ターゲットの認識がブレていないか確認し合うことで、完成後の大幅修正ややり直しを未然に防ぐことができます。

 

チェックポイント例

ファーストビューでターゲットが関心を持つ要素（キャッチコピー、ビジュアル）が的確に配置されているか

 

CTA（問い合わせボタン、購入リンクなど）の位置がユーザー動線に合っているか

 

サイト全体の読み込み速度やUI設計がターゲットの利用環境に適しているか（モバイルユーザーが中心ならレスポンシブ対応は必須）

 

フォームや決済などの操作がストレスなく完結できる構造になっているか

 

これらのチェック項目を通じて、実際にターゲットが「使いやすい」「役に立つ」と感じるサイト設計を追求することが、成果を出す鍵となります。

 

まとめ

ターゲットの明確化は、ウェブ制作の成否を左右する最重要事項です。誰に向けたサイトかが明確であればあるほど、デザイン、コンテンツ、機能の選定に一貫性が生まれ、ユーザーにとって有益で魅力的なサイトを作ることができます。発注前には、年齢や性別などの基本属性に加えて、行動特性や心理的ニーズまで掘り下げたターゲット像を整理しましょう。

さらに、RFPにターゲット情報を具体的に盛り込むことで、制作会社との認識を一致させ、適切な提案や設計が受けられます。発注後の進行段階でも、ターゲットを軸にチェックとすり合わせを重ねることで、方向性がブレることなく、高品質な成果につながります。

ウェブ制作は一度完成すれば終わりではなく、ターゲットの変化や行動の変遷に応じて進化させていくものです。今回ご紹介したステップを参考に、ターゲットを常に意識した発注と運用を心がけて、成果につながるウェブサイトを実現してください。